FIREにいくら必要？必要資金の計算手順を5ステップで解説

基本の考え方は「支出からの逆算」

FIREの必要資金は、「いくら稼ぐか」ではなく「リタイア後にいくら使うか」から逆算します。 土台になるのは、4%ルール（25倍の法則）です。まずは年間支出を正しくつかむことがスタート地点になります。

必要資金を求める5ステップ

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   リタイア後の毎月の生活費を洗い出す

   食費・水道光熱費・通信費・日用品・娯楽・保険など、リタイア後に毎月かかる生活費を見積もります。現役時代の支出をベースに、通勤や仕事関係の出費を差し引くと現実的な数字になります。

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   住居費・特別支出を加える

   家賃、または持ち家の固定資産税・修繕費・管理費を上乗せします。加えて、車の買い替え・家電の更新・旅行・冠婚葬祭など、毎月ではないけれど定期的に発生する「特別支出」も年額でならして加えます。

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   年間支出の合計を25倍する

   1と2を足した年間支出を25倍すると、4%ルールにもとづく必要資産の目安が出ます。まずはこの「素の必要資産」を把握しましょう。

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   年金・サイド収入を差し引く

   公的年金や、リタイア後も続ける副業・パートの収入があれば、その分だけ資産から取り崩す額が減ります。年間の不足額（支出−収入）を25倍し直すと、より現実的な必要資産になります。

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   インフレと運用を考慮して微調整する

   将来の物価上昇で支出は増え、運用益で資産は増えます。両方を織り込むと精度が上がります。手計算は難しいため、シミュレーターで年次の推移を確認するのがおすすめです。

計算例：会社員・夫婦世帯の場合

具体的なイメージをつかむために、簡単な例で計算してみましょう。

年金を受け取れるようになれば、取り崩しは年100万円ほどで済みます。一方で、年金開始（65歳）までの空白期間は年金がない分だけ多く取り崩す必要があります。 つまり必要資産は「年金前」と「年金後」で分けて考えるのがコツです。 こうした期間ごとの違いは、年次で計算するシミュレーターを使うと一目でわかります。

見落としやすい費用

• 社会保険料：退職後の国民健康保険・国民年金の保険料。前年所得によっては想定より高くなります。
• 教育費：子育て世帯は、進学のタイミングで支出が大きく跳ねます。教育費の目安を別枠で見積もりましょう。
• 住まいの維持費：持ち家は住宅ローン完済後も固定資産税・修繕費がかかります。
• 医療・介護費：年齢とともに増えやすい費目。予備費として一定額を見込んでおくと安心です。
• インフレ：物価が上がれば、同じ暮らしでも必要額は年々増えていきます。

まとめ

• 必要資金は「リタイア後の年間支出」からの逆算で求める。
• 年間支出 × 25 が素の目安。年金・副収入があれば必要額は下がる。
• 年金前と年金後で必要資産は変わる。空白期間の取り崩しに注意。
• 社会保険・教育費・維持費・インフレなど、見落としやすい費用を織り込む。

ここまでの要素をすべて手計算するのは大変です。本サイトの FIREシミュレーター なら、生活費・住居費・年金・サイド収入・教育費・インフレを入力するだけで、 何歳でFIREでき、資産が寿命まで持つかを年次のグラフで確認できます。